市況まとめ 2026年4月9日

2026年4月9日 米国株式市場のまとめ

今日のひと目

恐怖・強欲指数50中立

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市場サマリー

イランの停戦合意以降、安心感によるラリーが継続し、米主要3指数が7営業日連続の上昇を記録しました。S&P 500は0.62%上昇の6,824.66で引け、NASDAQは0.83%上昇の22,822.42をつけ、昨年10月以降で最長の連続上昇を更新しました。ダウ平均も0.58%上昇の48,185.80で取引を終えました。VIX（恐怖指数）は24.17%急落し19.55まで低下し、市場全体に安心感が広がりました。ただしFear & Greed指数は36と依然として「恐怖」圏域にあり、7営業日連続の反発にもかかわらず投資家心理が完全に回復したわけではないことを示唆しています。パキスタンの仲介で成立した米イラン2週間の停戦合意が市場を支えたものの、イラン側の協定違反の主張やイスラエル・レバノン紛争の継続など不確実性が、ラリーの持続可能性に疑問を投げかけています。

セクター・資産動向

一般消費財（$XLY、+1.73%）が最大の上げ幅を記録しました。$AMZNの5.6%急騰がセクター全体を押し上げ、イラン停戦によるホルムズ海峡の正常運航期待から物流・流通コスト負担の緩和見通しが、消費財セクター全般にプラスに作用しました。資本財（$XLI、+1.03%）も、Eaton（$ETN、+3.85%）、GE Vernova（$GEV、+3.41%）など電力インフラ関連銘柄の強さに支えられ堅調な推移となりました。

一方、エネルギー（$XLE、-1.24%）はホルムズ海峡の再開放に伴う原油供給の正常化期待から、原油価格に下落圧力がかかり、唯一の下落で引けました。ヘルスケア（$XLV、-0.23%）も小幅安でした。テクノロジー（$XLK、+0.27%）は、半導体セクターの強さ（SOXX +2.15%、RSI 67）とソフトウェアセクターの急落が相殺され、限定的な上昇にとどまりました。

金（$GLD、+0.78%）と銀（$SLV、+1.36%）は地政学的不確実性に対するヘッジ需要が継続し上昇しました。プラチナ（PPLT、+3.48%）も堅調でした。債券市場では明日（4/10）発表予定の消費者物価指数（CPI）を控え、トレーダーがさらなる損失に備えたヘッジポジションを構築したことで長期債（$TLT、-0.22%）が小幅下落しました（Bloomberg）。

主要銘柄動向

急騰銘柄： Amazon（$AMZN、+5.6%）が時価総額上位銘柄の中で最大の上げ幅を記録しました。アンディ・ジャシーCEOが株主書簡で、AWS AIサービスの年換算売上が四半期ベースで150億ドルを突破したと明らかにし、AIクラウドの成長トレンドが改めて確認されました。さらに、Eli LillyのGLP-1薬剤当日配達サービス発表や、ホルムズ海峡再開放に伴う物流コスト削減期待も追い風となりました（Motley Fool）。半導体装置株も連れ高となり、ラムリサーチ（$LRCX、+4.99%）、Applied Materials（$AMAT、+3.1%）、KLA（$KLAC、+3.28%）が軒並み上昇し、Intel（$INTC、+4.6%）とMicron（$MU、+3.64%）もAIインフラ投資拡大への期待感から大幅高となりました。

急落銘柄： ソフトウェアセクターが軒並み下落しました。Anthropicが4月7日に公開したClaude Mythosモデルが、主要ソフトウェアのゼロデイ脆弱性を数千件発見したことで、AIが既存のソフトウェアビジネスモデルを根本的に脅かす可能性への懸念が再燃しました（Reuters）。Palantir（$PLTR、-7.26%）は、Scion Asset Managementのマイケル・バリー氏が「AnthropicがPalantirのエンタープライズAI市場を侵食している」と公に批判したことで下落幅が拡大しました（Yahoo Finance）。Shopify（$SHOP、-6.49%）、Oracle（$ORCL、-4.04%）、Salesforce（$CRM、-3.13%）もAIによるディスラプション懸念から大幅安となりました。S&P 500ソフトウェア・サービス指数はこの日2.6%下落し、年初来で25.5%の下落を記録しました（Sherwood News）。

テクニカルシグナルと見通し

本日のテクニカルシグナルでは、半導体・金融中心のボリンジャーバンド上限突破と、ソフトウェア中心のRSI売られ過ぎシグナルが同時に検出され、「AIの恩恵＝ハードウェア、AIの犠牲＝レガシーソフトウェア」という市場の二極化構図が鮮明になっています。明日のCPI発表を控え債券市場の警戒感も高まる中、7営業日連続の上昇ラリーの持続性が試される場面となりそうです。テクニカルシグナルレポートを見る