2026年4月6日米国株式市場サマリー

4月6日のニューヨーク株式市場は、イラン停戦交渉への期待感に支えられ、4営業日連続の上昇基調を維持しました。グッドフライデー休暇明けの最初の取引日であったにもかかわらず、堅調な買いが流入し、S&P 500は+0.44%（6,611.83）、ナスダックは+0.54%（21,996）、ダウは+0.36%（46,669）と揃って上昇して引けました。米国とイランの間で45日間の停戦交渉が進められているとの報を受け、投資心理が改善されましたが（CNBC）、トランプ大統領が火曜日午後8時までにホルムズ海峡を再開放しなければ「地獄を見るだろう」と最後通告を発出したため（Bloomberg）、VIXは24.24と警戒水準を維持しました。恐怖・贪婪指数は23まで持ち直したものの、先週の15からの反発にとどまっており、依然として「極度の恐怖」の領域に留まっています。

ヘルスケア（$XLV -0.36%）を除くほぼすべてのセクターが上昇し、幅広い買いが確認されました。特に生活必需品（$XLP +0.94%）が最大の堅調さを見せ、ディスカウンタリーリテール（景気敏感消費財）（$XLY +0.82%）も先週のテスラ急落の衝撃から持ち直す展開となりました。エネルギー（$XLE +0.73%）は原油価格の上昇（$USO +0.74%）に支えられ底堅さを維持しましたが、停戦交渉への期待から上昇幅は限定されました。半導体セクター（$SOXX +1.32%）は、$MU（マイクロン +3.11%）、$ADI（アナログ・デバイセズ +2.83%）などが牽引し、目立った上昇となりました。

債券市場はリスク資産選好の回復を受け、一斉に下落しました。長期債（$TLT -0.16%）、中期債（$IEF -0.26%）ともに軟調で、安全資産から株式へ資金が移動している様子がうかがえます。金（$GLD -0.41%）も2営業日連続で下落しました。ISM非製造業PMIは54と発表され、コンセンサス（55.4）を下回りましたが（TheStreet）、拡大圏（50超）を維持しており、市場に大きな衝撃は与えませんでした。一方、IMF首席が中東戦争により物価上昇と成長減速は不可避と警告し（Reuters）、スタグフレーション懸念が表面化しつつあります。

急騰銘柄： $APP（アプリラブイン）が+6.81%で時価総額上位100社中上昇率トップを記録し、デジタル広告セクターの強さを牽引しました。$BKNG（ブッキング・ホールディングス、+5.02%）は旅行・レジャー需要の回復期待から急騰し、$MU（マイクロン、+3.11%）と$ADI（アナログ・デバイセズ、+2.83%）が半導体ラリーを主導しました。$GE（GEエアロスペース、+2.68%）は防衛需要への期待から先週の急落分を回復し、$LMT（ロッキード・マーチン、+2.43%）も連れ高となりました。

急落銘柄： $TSLA（テスラ）が-2.19%で2営業日連続下落し、第1四半期納入台数の低迷が引き続き影響しました。ヘルスケアセクターでは、$PFE（ファイザー、-1.73%）、$AMGN（アムジェン、-1.54%）、$ABBV（アッヴィ、-1.03%）、$LLY（イーライ・リリー、-0.91%）が揃って軟調となり、医療費上昇に対する米国民の懸念が拡大しているとの世論調査（Fox Business）とも相まって、規制リスクが意識される展開となりました。

MACDのゴールデンクロスが、マグニフィセント7全銘柄（$NVDA、$AAPL、$MSFT、$GOOGL、$AMZN、$AVGO）を含む大型株30銘柄で検出され、上昇転換のモメンタムが一段と強まりました。これに対し、エネルギー株はMACDのデッドクロスとRSIの買われ過ぎが重なっており、短期的な天井警戒が続いています。火曜日のトランプ氏のホルムズ海峡デッドラインが最大の変数です。テクニカルシグナルレポートを見る

2026年4月6日米国株式市場サマリー

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