配当利回りと自社株買い利回りを合計した「総株主還元率」が高い米国株式を選別し、収益性（自己資本利益率・総資産利益率）の基準に基づく品質フィルターを追加で適用して、およそ100〜200銘柄を保有します。

割安なバリュー株に投資しつつ、単純な低PBRアプローチではなく実質的な株主還元と収益性を併せて考慮したい投資家に適しています。

ウィズダムツリー（WisdomTree）が2007年に組成したアクティブ（積極運用）型のETFです。

総株主還元率（配当利回り + 自社株買い利回り）が高い米国の大型・中型株を一次選別し、自己資本利益率と総資産利益率の基準による収益性フィルターを適用して最終的に組み入れる銘柄を決定します。単純なバリュエーション・スクリーニングではなく、キャッシュフロー還元能力と利益の質を確認するアプローチです。

• 配当と自社株買いを合計した「総株主還元率」基準による銘柄選定
• 収益性品質指標（自己資本利益率・総資産利益率）による二重フィルターの適用

運用資産（AUM）は $3.3B の規模であり、総経費率（Expense Ratio）は年率 0.12%です。

同カテゴリのインデックス型ETFと比べて経費はやや高い水準ですが、単純な時価総額加重や低バリュエーション・スクリーニングとは異なり、株主還元を中心とした銘柄選定で差別化を図る構造となっています。

米国の大型バリュー株は金利上昇局面において成長株と比較して相対的に安定した動きを示す傾向があり、株主還元率中心のポートフォリオの特性上、防御株・金融・エネルギーの比率が高く、市場が変動する局面でバッファー機能を発揮することもあります。

バリュー株戦略のETFへの資金フローは金利環境と景気循環に敏感に反応します。成長株の過熱懸念が浮上する局面や配当収入への需要が高まる時期には、バリュー株ETFへの資金流入が顕著になる傾向があります。

株主還元と収益性を二重に検証する独自性が強みですが、アクティブ運用特有のインデックス型ETFより高い経費率という点がデメリットです。

同じバリュー株カテゴリで比較対象となるETFとして表に示すCGDV（キャピタル・グループの配当バリューETF）、DFAT（ディメンショナル・米国バリューETF）、FVD（ファースト・トラストのバリュー配当ETF）、DFSV・DSTLなどがあり、それぞれ経費率・戦略・運用会社が異なります。直接的な代替としては、より広範な米国のバリュー株をパッシブで連動するVTVやIVEも検討でき、小型バリュー株まで対象に含める場合はVBRやIJSが選択肢となります。

WTVへの投資前に確認すべき項目は以下の通りです。株主還元率ベースのアクティブ・バリューETFとして、経費率水準や戦略の独自性、セクター集中度を事前に確認することが重要です。

バリュー株スタイルが市場全体に対し出遅れる可能性がある局面では、短期的にはパフォーマンス差が生じ得ます。また、アクティブ運用モデル自体の有効性の変化や経費率の累積負担についても、長期保有時には定期的な確認が必要です。

総株主還元率と収益性を同時に検証する方式により、単純な低バリュエーションのアプローチとは差別化されています。バリュー株戦略に関心のある投資家は、経費水準や戦略の適合性をインデックス型の代替商品と比較したうえで選択するのが合理的でしょう。