2026年6月24日米国株式市場サマリー

6月24日（現地時間）の米国株式市場は、3日連続のハイテク株安の中でまちまちの展開で取引を終えました。ダウは0.35%上昇したものの、S&P500は0.10%、ナスダックは0.43%下落し、半導体・ハイテク株の不振が続きました。一方で産業・一般消費財・公益などへ買い気が広がり、下落幅は限定されました。ボラティリティ指数（VIX）は18.7と、上げ幅の縮小傾向を示しました。原油価格がバレル当たり70ドルを割り込んで4%超急落し、エネルギーセクターが最も不振でした。何よりも引け後にマイクロンが市場予想を大きく上回る決算とガイダンスを発表したことで、時間外取引で6%急騰し、圧迫されていた半導体センチメントに転機の糸口を提供しました。

セクター別では、買い気がディフェンシブや景気敏感領域へと広がりました。産業（$XLI +1.16%）と一般消費財（$XLY +1.15%）が上昇を主導し、公益（+1.04%）、生活必需品（+0.86%）、ヘルスケア（+0.77%）も上昇しました。一方でエネルギー（$XLE）は原油急落を受けて1.63%下落し最も不振、、コミュニケーションサービス（-0.68%）とテクノロジー（-0.62%）は3日連続の調整が続きました。

債券は原油急落による安全資産選好の優勢で堅調となり、長期債ETF（$TLT）は1.36%上昇しました（金利低下）。商品市場では米・イラン間の緊張緩和とホルムズ海峡の通航再開を受けて原油（$USO）が4.47%急落し、2月末以来の安値を付けました。銀（$SLV）は7.09%、金（$GLD）も3.02%と、貴金属もともに急落しました。

急騰銘柄は半導体以外から生まれました。コーニング（$GLW）が6.06%、ホーム・デポ（$HD）が5.67%、サーモ・フィッシャー・サイエンティフィック（$TMO）が4.87%、GEエアロスペース（$GE）が2.64%上昇し、産業・ヘルスケア・住宅関連銘柄へ買い気が広がりました。議会が低価格住宅法案を可決したことも、住宅関連銘柄を支援しました(出典)。

一方、オラクル（$ORCL）が4.62%、シーゲイト（$STX）が4.35%、ウェスタン・デジタル（$WDC）が3.93%、クアルコム（$QCOM）が3.33%下落し、ソフトウェア・ストレージ・半導体の調整が通常取引時間内でも続きました。しかし引け後にマイクロン（$MU）がデータセンターにおける「前例のない」AIメモリ需要を背景に、コンセンサスを大きく上回る決算と次四半期ガイダンスを発表し、四半期配当も宣言したことで時間外取引で6%急騰、半導体セクター全体のムードを一気に引き上げました(出典)。

> 次取引日の主要スケジュールは自動的に表示されます。

> 「火曜日の大幅急落に続き、水曜日の市場は小幅に反発しています。この反発は、今週のみならず今後1カ月で最も重要な単独イベントとして、マイクロン決算の位置付けを高めています。」

> — ジェームズ「レベ・シャーク」ディフォーレ、D Street Pro寄稿者

> 「今回の設備投資拡大はむしろマイクロンにとって強気材料です。継続的な需要の可視化と価格決定力を意味し、2027会計年度まで、業績を現在のコンセンサスを大きく上回る水準へと押し上げるでしょう。」

> — ハーラン・サー、JPモルガン半導体アナリスト

本日のシグナルは、エネルギー・半導体の売られ過ぎと金融・産業・ディフェンシブ株の買われ過ぎが併存し、売買の広がりを見せています。引け後のマイクロン好決算が加わったことから、明日の半導体反発の有無が焦点となります。なお日本時間今夜発表される5月PCE物価指数が方向感を左右する重要な変数です。テクニカルシグナルレポートを見る