2026年6月10日米国株式市場のサマリー

米国株式市場は6月10日(現地時間)、5月の消費者物価指数(CPI)が前年比4.2%と3年ぶりの高水準を記録したことで急落しました。ダウ平均は1.87%下落し、約950ポイント下げたことで5万ドルの大台を割り込みました。S&P500は1.62%、ナスダックは1.98%それぞれ下落しました。インフレ率が2023年4月以来初めて4%を上回るなか、米国とイランの軍事衝突が再燃し、リスク回避心理が急速に強まりました。ボラティリティ指数(VIX)は18.82%上昇し22.48を記録、恐怖・強欲指数は27まで低下し「恐怖」圏にとどまりました。利下げ期待が利上げ観測に覆ったことで、高バリュエーションのハイテク株が売りの中心となりました。

この日の市場は典型的なリスク回避・ defensive rotation(ディフェンシブ銘柄への資金移動)の展開となりました。エネルギー($XLE +1.5%)と生活必需品($XLP +1.65%)が堅調だった一方、資本財($XLI -3.38%)、テクノロジー($XLK -2.29%)、一般消費財($XLY -2.05%)が大幅に売られました。特にフィラデルフィア半導体指数(SOXX)は3.67%急落し、金利感応度の高いセクターの弱さを象徴しました。インフレの60%以上をエネルギーが牽引したとの分析の中、原油価格は堅調で、原油ファンド($USO)は2.28%上昇しました。一方、貴金属は利上げ懸念の直撃を受け、金($GLD)が4.15%急落し2022年以来初の弱気相場入りし、銀($SLV)も2.29%下落しました。米国債は明確な方向感なく、小動きにとどまりました。

下げの中心は半導体でした。クアルコム($QCOM)が6.92%急落し、キャタピラー($CAT)6.4%、GEヴェルノバ($GEV)5.77%、アーム($ARM)、アプロビン($APP)、マーベル($MRVL)が5%台の下落となり、AI・半導体・資本財が総崩れとなりました。ブロードコム($AVGO)とAMD($AMD)も5%前後下げ、決算発表を翌日に控えたオラクル($ORCL)は2.4%下落しました。一方、ディフェンシブ銘柄は堅調で、Tモバイル($TMUS)が3.32%上昇し上昇率トップに立ち、コカ・コーラ($KO)2.77%、コノコフィリップス($COP)2.68%、ベライゾン($VZ)2.56%、フィリップモリス($PM)2.5%など、通信・生活必需品・エネルギーが上昇を主導しました。市場はインフレショックとイラン戦争の懸念を同時に消化し、安全資産セクターへ資金を移しました。(Reuters、CNBC)

> 翌営業日の主要スケジュールは自動的に表示されます。

> 「5月が2026年のインフレのピークの可能性があり、年後半に向けて物価上昇率は緩和される可能性がある。」

> — ナンシー・ヴァンデン・ヒュートン、Oxford Economics 米国シニアエコノミスト

> 「米国人は3年ぶりの高水準に戻ったインフレによって、家計を圧迫されている。ガソリン・食料・電気・医療費はいずれも明らかな痛点であり、イラン戦争が終結しなければ物価は沈静化しないだろう。」

> — ヘザー・ロング、Navy Federal Credit Union シニアエコノミスト

> 「今のところ、基調的な物価数値は安心できる水準にある。」

> — ドン・リースミラー、Strategas チーフエコノミスト

この日、半導体・ハイテク株からMACDデッドクロスが20件発生する一方、Magnificent 7は軒並みストキャスティクスの売られ過ぎ圏に突入しました。金利の方向感が落ち着けば、下落の過大なビッグテックのテクニカル反発余地はありますが、それまではディフェンシブ銘柄への資金集中が続く可能性があります。テクニカルシグナルレポートを見る