S&P 500の consumer discretionary sector 銘柄を均等加重で保有するスマートベータETFです。時価総額ではなく銘柄ごとに均等の比率を適用し、特定大型株への集中を緩和しながら、米国の消費関連業種へ分散投資します。

消費関連セクターに投資しつつ大型銘柄への偏重を抑え、中小規模銘柄の貢献も得たい投資家に適しています。

Invescoが運用するパッシブ（指数連動）運用方式のETFです。

S&P 500に採用されている consumer discretionary 銘柄を、時価総額ではなく均等加重方式で保有します。四半期ごとに比率を均等に戻すリバランスを行い、この過程で、相対的に上昇した銘柄の比率を引き下げ、上昇幅の小さい銘柄の比率を引き上げる効果が得られます。

• 均等加重方式による大型銘柄への偏り緩和
• 消費関連業種全体への均質な分散投資

運用資産（AUM）は$267.1Mで、総手数料率（Expense Ratio）は年0.40%です。

同種の時価総額加重型 consumer discretionary ETFと比べて大型銘柄への依存度が低い一方、四半期ごとのリバランスに伴う回転率は相対的に高い水準です。

Consumer discretionary sector は個人消費景気や金利環境の影響を受けやすく、リターンの変動が大きい傾向があります。均等加重構造の特性上、時価総額加重型の consumer discretionary ETFと成績の推移が時期によって異なる可能性があります。

消費サイクルの見通しに応じて資金流入・流出が変動する傾向があり、大型株への偏りを避けるための分散投資需要が均等加重ETFに流入することもあります。セクターETFの特性上、幅広く分散された中核ETFよりも資金動向の変動が大きくなります。

大型銘柄への偏りを抑えた分散投資が強みである一方、セクター集中と均等加重に伴う回転コストが欠点です。

表に示すXLY・VCR・FDISの3銘柄は、同じ consumer discretionary sector の銘柄を時価総額加重で保有する、より低い手数料の大型ETFであり、本ETFの均等加重方式や加重構造が異なります。IYCも similar な consumer discretionary exposure を提供します。さらに小売業種への集中を強めたい場合は、SPDR S&P Retail ETFであるXRTを、consumer discretionary ではなく生活必需品セクターへの投資が必要な場合はXLPも併せて検討できます。

RSPDへの投資前に確認すべきポイントです。セクターETFであり均等加重構造であるため、単一セクターへの集中度、時価総額加重とは異なる加重方式、そして長期的なコストの影響を事前に十分に確認することが重要です。

単一セクターへの集中と個人消費景気への感応度が、変動性の主な要因です。景気減速局面では consumer discretionary sector 全体が軟調となる可能性があるため、分散ポートフォリオの一要素として比率を調整することが望ましいでしょう。

消費関連セクターへ分散投資しつつ、大型銘柄への偏りを抑えたい投資家に適した選択肢です。コストと流動性を重視するなら時価総額加重型のXLY・VCRのようなETFを、均等加重による分散投資を求めるなら本ETFが適しています。