MSCI新興国指数を基礎指数とし、設定された成果期間中に初期の下落の一定部分を緩衝し、その代わりに上昇収益に上限を設ける、成果が定義された構造を目指します。オプションのポジションで損益の範囲を設計します。

新興国株式へのエクスポージャーを望みつつ、下落時の変動性をある程度抑えたい保守的な投資家に適しています。

イノベーターが運用するアクティブ(積極運用)型のETFです。

新興国指数を基礎とするオプションの組み合わせにより、成果期間の開始時点から生じる初期損失の一定部分を緩衝し、その代わりに上昇収益に上限を設定します。成果期間が満了すると、新たな条件で構造が再設定されます。

• 下落局面の緩衝と上昇上限を組み合わせた構造
• 成果期間を基準に年1回再設定

運用資産残高は$94.3M規模で、総経費率は年0.89%です。

バッファーと上限は成果期間の開始時点を基準に定義されるため、期間の途中で購入した場合、実際の緩衝水準や上限水準は異なる可能性があります。

成果は基礎となる新興国指数の方向に連動しますが、バッファーと上限の構造により、指数の上げ下げをそのままなぞることはありません。下落局面では緩衝効果が、強い上昇局面では上限の影響が目立つ値動きとなります。

下落への防御需要が高まる変動性拡大局面では、バッファー型商品への関心が高まる傾向があります。新興国への資産配分需要とリスク管理需要が、資金フローに併せて作用します。

下落局面の緩衝が強みである一方、上昇収益の上限、構造の複雑さ、相対的に高めのコスト負担がデメリットです。

表に示したIJAN・IAPR・IJULは、同じイノベーター系列の先進国パワーバッファー商品で、基礎となる地域が先進国である点が異なります。バッファーなしで新興国に直接投資したい場合は、EEMやVWOのような広範な新興国ETFを検討でき、米国株を基礎とするバッファー構造を望むならPAPRも代替になります。

EAPRに投資する前に確認すべきポイントです。バッファー型商品は損益構造と購入時期が最終結果に大きく影響するため、緩衝範囲、上限条件、成果期間を購入前に確認することが重要です。

上昇上限により強気相場での収益が制限され、成果期間の途中で購入すると緩衝水準や上限がゆがむ可能性があります。基礎となる新興国指数が急落した場合、バッファーを超える損失はそのまま負担することになります。

新興国に投資しつつ、下落時の変動性をある程度抑えたい投資家に適した選択です。強気相場での収益の最大化が目的であれば、バッファーのない新興国ETFのほうが適している可能性があります。