MSCI EAFE指数に連動する上場投資信託の成果を基礎として、成果期間中は所定の範囲までの下落を緩和し、上昇は上限まで享受する仕組みです。欧州や日本をはじめとする先進国株式に間接的に投資できます。

先進国株式に参加したいものの、下落局面での損失幅は抑えたい中立的な志向の投資家に向いています。

イノベーター・キャピタル・マネジメントが運用する、パッシブ(指数連動)運用のETFです。

純資産の大部分を、MSCI EAFE連動の上場投資信託を参照する柔軟行使オプションに投資します。成果期間の開始時にバッファー範囲と上昇上限が同時に決まり、期間が終了すると新しい条件で再設定されます。期間の途中で購入すると、残りのバッファー幅と上限は当初の条件と異なります。

• 下落バッファー範囲と上昇上限が、成果期間の開始時点であらかじめ決まる
• 先進国株式へのエクスポージャーをオプション構造で代替し、直接保有せずに参加できる

運用資産総額は$105.2Mの規模で、総経費率は年0.85%です。

同じシリーズの月別商品は、戦略が同じで成果期間の開始月だけが異なります。したがって、選択基準は参入時点と、その時点で提示されるバッファー・上限の条件です。

先進国株式の動きに追随しつつ、上昇局面では上限があるため指数ほど上がらず、調整局面ではバッファーのおかげで下がりにくい傾向があります。結果として、変動幅が抑えられた軌跡を描きます。

為替や金利の方向性次第で先進国株式への需要が揺れる局面では、バッファー型商品へ資金が移る流れが観察されます。シリーズ全体では、成果期間の再設定月に資金の流出入が集中する傾向があります。

下落局面を抑える仕組みが強みであり、上昇上限と相対的に高い経費負担が弱みです。

表に示したIJUL・IJAN・IAPR・IOCTの4商品は、戦略が同じで成果期間の開始月だけが異なる姉妹商品のため、参入する月を選ぶ問題に整理できます。EJULなど新興国を原資産とする商品は投資対象が異なるので、経費率と運用規模の観点でのみ比較するのが適切です。バッファーなしで先進国指数をそのまま保有したい場合はEFA・IEFAなどが代替となり、米国株で同じバッファー構造を求めるなら、PSEP・BSEP・USEPのようにバッファー幅の異なる9月物もあわせて比較すると選びやすくなります。

購入前に確認したい項目です。バッファー型商品は、いつ買うかによって受けられる条件が変わるため、残りの成果期間、現在の上限、そして残りのバッファー幅をまず確認してください。

バッファーは成果期間を最後まで保有した場合の結果であり、期間の途中では評価損がそのまま表示されます。原資産の指数がバッファー範囲を超えて下落した場合、超過分の損失はそのまま反映されます。

先進国株式の比率を維持しつつ、下落幅を抑えたいときに使う手段です。上昇を余さず享受したいならEFA・IEFAなどの一般的な指数型が、参入時点を分散したいならIJAN・IAPR・IOCTと分けて買う方法が適しています。