S&P 500指数に連動する原資産ETFの価格リターンに連動しつつ、目標期間中の初期の下落分を吸収し、上昇分はあらかじめ定めた上限までしか取り込まない仕組みです。7月に新しい期間が始まります。

株式への投資は維持しつつ下落局面の衝撃を抑えたく、その代わりに上昇の上限を受け入れられる投資家に向いています。

PGIMが運用するパッシブ(指数連動)運用方式のETFです。

資産の大半を原資産ETFに連動するカスタマイズ型上場オプションに投資し、目標期間が終了する時点を基準に、下落防御ゾーンと上昇上限を同時に作り出します。期間の途中で売買すると、設計された損益構造がそのまま適用されません。

• 下落防御ゾーンと上昇上限があらかじめ決まっている構造
• 7月開始の期間のため、他の月のシリーズと時期を分けて投資できる
• 指数構成銘柄を直接保有せず、オプションでエクスポージャーを作る

運用資産総額は$74.7M規模で、総経費率は年0.50%です。

出来高は大型の指数連動ETFより少なめのため、売買気配の差を確認してから投資するのが望ましいでしょう。期間の開始直後に購入するほど、設計された防御ゾーンを丸ごと享受できます。

指数が上昇する局面では上限の影響で原資産の指数ほど上がらず、調整局面では防御ゾーンの分だけ下落が抑えられる動きが繰り返されます。成績を見る際は、1日の値動きよりも目標期間全体を基準に判断する必要があります。

ボラティリティが高まったり金利の方向感が揺らいだりしたときに、損益の範囲をあらかじめ決めておきたいという需要がバッファー型商品に集まる傾向があります。逆に、強い上昇相場では上限が重荷となり、関心が薄れます。

下落局面の衝撃を和らげる構造が強みであり、上昇の上限と、途中売買時に構造が崩れる点が弱みです。

表に載っているBUFR(ETF)とBUFD(ETF)は、複数の開始月を1つの商品にまとめたラダー型で、時期の分散を自動で行ってくれる代わりに報酬負担が大きくなります。SFLR(ETF)は株式を直接保有して下限を設ける方式のため、運用規模の観点でのみ比較するのが適切で、FJANなどは開始月が異なる同種のバッファー商品です。同じ運用会社の中で時期を分けるならPBJN、PBAP、PBSEなどもあわせて確認し、月の選択を任せたい場合はPBFRのようなラダー型も選択肢です。

バッファー型ETFは、いつ購入するかで結果が大きく変わります。目標期間の残り期間、現在の防御余力、残りの上昇余力を先に確認する順序が望ましいでしょう。

防御ゾーンを超える急落にはそのままさらされます。オプション構造のため、期間途中の価格は指数の動きをそのまま反映せず、運用規模が小さいため取引コストが余計にかかる可能性もあります。

指数への投資は維持しつつ下落の衝撃を抑えたい投資家に向いた構造です。期間の開始時点に合わせて投資し、時期を分けたい場合は他の月のシリーズやラダー型商品もあわせて検討してください。